ホンダの「電動化」が始まる：EV戦略・電池工場・AFEELAの全貌を徹底解説

エレクトリックライフ編集長 2日 ago EV - 電気自動車, HEADLINE, HONDA 137 Views

自動車業界が「100年に一度」の変革期に揺れる中、本田技研工業（ホンダ）が静か、かつ大胆な「軌道修正」と「攻勢」を見せています。 2025年、世界のEV市場は踊り場を迎えましたが、ホンダはその荒波の中で、ハイブリッドで足場を固めつつ、次世代EVとバッテリー生産体制を着実に構築してきました。

本記事では、2026年1月時点でのホンダの電動化戦略の現在地、注目のソニー協業（AFEELA）、そして北米電池工場の最新動向までを網羅的に解説します。

戦略の「軌道修正」と「ハイブリッド回帰」の真意

2025年5月、ホンダは「2025 ビジネスアップデート」において、電動化戦略の現実的な修正を発表しました。かつて掲げた「2040年に脱エンジン」という最終ゴールは堅持しつつも、そこに至るプロセスにおいて、ハイブリッド車（e:HEV）を「収益と技術の架け橋」として再定義したのです。

なぜ今、ハイブリッドなのか？

北米や欧州でのEV需要の鈍化を受け、ホンダは2030年までのEV普及スピードの見通しを修正しました。無理なEV一本足打法ではなく、現在圧倒的な競争力を持つハイブリッド車で確実に利益（キャッシュ）を生み出し、それを将来のEV開発やソフトウェア投資（7兆円規模）に回すという「筋肉質な戦略」へと転換しました。

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特筆すべきは、ホンダが開発中の「次世代ADAS（先進運転支援システム）」です。これをEVだけでなくハイブリッド車にも広く搭載することで、ハイブリッド車の付加価値を高め、他社との差別化を図る狙いがあります。

ホンダの真打ち、「Honda 0 Series」の革新性

ハイブリッドで体力を温存しつつ、ホンダが満を持して2026年に投入するのが、次世代EV「Honda 0 Series（ゼロシリーズ）」です。

「薄く、軽く、賢く」への挑戦

現在のEVトレンドである「大容量バッテリーで重厚長大」なクルマ作りに対し、ホンダは「Thin, Light, and Wise（薄く、軽く、賢く）」というアンチテーゼを掲げました。

Thin（薄く）： 低全高なスタイリングと、それを実現する薄型バッテリーパック。
Light（軽く）： 独自の車体技術と小型「e-Axle」による軽量化。
Wise（賢く）： 独自のOS「ASIMO OS」を搭載し、クルマがユーザーを理解して進化する。

ラスベガスで開催されるCES 2026（2026年1月）では、このHonda 0 Seriesの量産に向けたプロトタイプが披露され、世界初の「アイズオフ（視線離脱）」自動運転の全状況対応を目指す技術などが公開される予定です。

ソニーとの協業「AFEELA」はどこへ向かうのか？

ホンダ独自の「Honda 0」に対し、異業種であるソニーと組んだ「ソニー・ホンダモビリティ（SHM）」の「AFEELA（アフィーラ）」は、全く異なるアプローチをとっています。

「移動するエンタメ空間」の具現化

AFEELAの最大の特徴は、徹底したソフトウェア体験の重視です。

圧倒的な知能: 車内外に40個以上のセンサーを搭載し、800 TOPS（毎秒800兆回演算）という驚異的な処理能力を持ちます。
PS Remote Play: 世界で初めて「プレイステーションリモートプレイ」を車載実装し、車内をゲーム空間に変えます。
CES 2026での新展開: まさに今、CES 2026にて「量産直前モデル（Pre-production model）」と、新たなコンセプトモデルが公開されます。

「走りのホンダ（Honda 0）」と「体験のAFEELA」。この二刀流こそが、他メーカーにはないホンダグループの強みと言えるでしょう。

電池工場の「地政学」：オハイオ工場の劇的変化

EVの競争力を左右するバッテリー。ホンダの北米戦略において、2025年末に大きな動きがありました。

LGとの合弁工場を「完全子会社化」へ

当初、韓国LGエナジーソリューション（LGES）との合弁（JV）で建設が進められていたオハイオ州のバッテリー工場（L-H Battery Company）。 2025年12月、ホンダはこの工場資産を約29億ドル（約4300億円）で買い取り、完全子会社化（ホンダ主導）する方針を固めました。

これは、LG側の投資戦略の見直しと、ホンダ側の「バッテリー生産を自社でコントロールしたい」という思惑が一致した結果と見られています。2026年の稼働開始に向け、ホンダは自社の運命を握るバッテリー供給網を、より強固にグリップすることになります。

カナダ工場の「戦略的延期」

一方で、カナダ・オンタリオ州に計画していた巨額のEVバリューチェーン構築（約1.7兆円規模）については、EV市場の減速を受けて約2年間の延期が決定されました。これは撤退ではなく、市場回復を見極めるための冷静な判断です。ホンダは既存のアリストン工場をフル稼働させつつ、タイミングを計っています。

日本市場の電動化：N-VAN e: と N-ONE e: の快進撃

視点を日本国内に移すと、ホンダは「生活の足」である軽自動車から電動化を推し進めています。

N-VAN e:（2024年発売）: 商用ニーズに応える実用性と、給電機能（V2H）などの付加価値で、配送業者だけでなく一般ユーザーからも注目を集めています。
N-ONE e:（2025年9月発売）: 「e:Daily Partner」をコンセプトに、都市部での日常使いに特化。発売直後の2025年9月には、国内EV販売シェアでホンダをトップに押し上げる原動力となりました。

また、交換式バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:」を活用したエネルギーサービスも拡大しており、二輪車や小型モビリティを含めた「面」での電動化を展開しています。