【電工2種】配電理論及び配線設計と電気工事の施工方法（04）

地絡による損傷・感電・火災を防ぐ措置が必要。条文には危険のおそれがない場合の例外もある。【根拠】電気設備に関する技術基準を定める省令第15条。

電気用品の製造・輸入・販売等を規制し、自主的な安全確保を促して危険・障害の防止を図る法律である。【根拠】電気用品安全法第1条。

使用電圧300 V以下かつ対地電圧150 V以下では、0.1 MΩ以上が要求される。【根拠】電気設備に関する技術基準を定める省令第58条。

使用電圧が300 Vを超える低圧電路では0.4 MΩ以上が要求される。【根拠】電気設備に関する技術基準を定める省令第58条。

区切ることのできる電路ごとに、電線相互間及び電路と大地との間の絶縁抵抗を規定している。【根拠】電気設備に関する技術基準を定める省令第58条。

ひし形のPSE表示は特定電気用品に用いる。図は形状識別の学習用で、製品表示用の原版ではない。【根拠】電気用品安全法第10条・施行規則別表第5。

丸形のPSE表示は、法の対象となる電気用品のうち特定電気用品以外の区分に用いる。【根拠】電気用品安全法第10条・施行規則別表第5。

使用電圧300 V以下のうち、対地電圧150 V以下に該当しない場合は0.2 MΩ以上となる。【根拠】電気設備に関する技術基準を定める省令第58条。

過電流遮断器は、電線や機器を過電流による過熱焼損から保護する。【根拠】電気設備に関する技術基準を定める省令第14条。

電気用品の区分に従い、事業開始から30日以内に経済産業大臣へ届け出る。【根拠】電気用品安全法第3条。